海外渡航における新型コロナウイルス感染症の検査（PCR含む）と健康証明書について
2020年6月17日現在、複数の国において、入国のための健康証明書を義務付けているところがあります。現時点では一部の健康証明書は当院で発行可能です。下記に詳細を記しますが、情報は流動的であり、常に最新情報をアップデートしてください。
なお、一部の国で入国前72時間あるいは入国前1週間以内のPCR検査での陰性証明を義務付けているところがあります。すでに当院では、PCR検査を開始しています。中部地区・東海地方では、現時点ではスワブ検査での海外渡航前PCR検査は当院のみ可能となります。マレーシアはスワブ検査のみ許可されており、唾液でのPCR検査は不可ですので、ご注意ください。
PCRでなくても良い場合は、原則的に迅速検査キットを用いて記載します。費用については、面談料(4000円税別)、英文診断書代(7000円税別)、迅速抗原検査代（12000円税別）、迅速抗体検査代（10000円税別）となります。PCR検査については高額になり、面談料＋健康証明書＋PCR検査代全て込みで、税込み5万円となります。お問い合わせは090-8568-3336までお願い申し上げます。
PCR検査は、月曜日から金曜日まで検体採取を行います。金曜日は午前中のみです。結果及び陰性証明書発行まで平日午前中の場合は最短48時間となり、平日午後の場合は最短72時間程度となります。渡航先の条件により、検体採取の日時が決定しますので、Webからご予約できない場合でも対処できますので、電話にてご連絡ください。入国前72時間以内のPCR陰性証明書が要求される場合は、月曜日～金曜日の午前中のご予約をお願い致します。なお、パスポート情報を記載する必要があるため、必ず当院受診時にはパスポートをご持参ください。
1，インドネシア
インドネシアについては、6/16時点では一部の例外を除き、日本人を含む全ての外国人の入国は不可能です。しかし、KITAS、KITAPをお持ちの方および航空機の乗務員はこの禁止措置の例外となり、健康証明書があれば渡航可能です。入国のための健康診断書はインドネシアに到着する7日以内に英文で発行する必要があります。5/15以降、新型コロナウイルス感染症の検査結果はPCR検査の結果のみ承認されるということになりました。当院でPCR検査が可能です。パスポート番号を記載する必要がありますので、パスポートをご持参ください。インドネシアの場合は時間的猶予がありますので、結果を郵送することも可能です。
2, マレーシア
MM2Hパス保有者、Expatriate / Skilled Worker / Knowledge Worker、および帯同家族については、マレーシアに入国する3日以内にPCR検査を受けて陰性であることの証明が必要となりました。当院でPCRおよび書類発行可能です。パスポート番号を記載する必要がありますので、パスポートをご持参ください。抗原検査は不可となりましたのでご注意ください。
3，タイ
タイについては、5/31時点ではタイ国籍以外の方は日本からの渡航は不可能になっていますので、制限が解除されるまで渡航はできません。6/30までは全ての国際線の禁止が延長になっています。タイ国籍の方は、健康証明書が必要ですが、決まったFormがありますので、それに従って記載します。また日本人を含めて外国人はビザ申請すらも不可となっております。しかし今後ビザ申請が再開された場合や渡航制限が解除される場合、健康証明書が必要になる可能性があり、その場合にCOVID-19 Negativeの記載が必要になる可能性がありますので、今後の情報に注意してください。タイ国籍の方は、タイに到着する72時間以内の健康証明書が必要になります。お電話（090-8568-3336）にてお問い合わせください。
4，カンボジア
入国前72時間以内の健康証明書、COVID-19の検査陰性証明が必要です。原則抗原検査で行うため、当院で発行可能です。航空機搭乗前ではなく、入国前72時間以内に変更になりましたので、時間にご注意ください。
5, バングラデシュ
入国禁止措置として無期限延長で国際線は停止されます。措置が解除された場合は、有効な査証を持つ外国人については，バングラデシュ入国の際，新型コロナウイルス陰性（COVID-19 Negative）であることが記載され，かつ渡航前72時間以内に取得した，英訳付きの診断書（Medical Certificate）を提出する必要があるとのことで、当院で発行可能です。以前は抗原検査でも可能でしたが、6/17以降はPCR検査のみ有効となりました。そのため、PCR検査を渡航前72時間以内に行う必要があるため、渡航される方はご連絡ください。
6, チェコ
入国前3日以内のPCR検査が要求され、さらに定められたFormに従い記載する必要があります。
